医療用医薬品～医薬品の取扱い～

医療用医薬品（則11条）

医薬品を他の薬品と区別して貯蔵し、又は陳列しなければならない。

処方箋医薬品と処方箋医薬品以外の医薬品

医療用医薬品は大きく分けて、薬事法の中で厚生労働大臣が指定する医薬品としての「処方せん医薬品」と、それ以外の医療用医薬品を指す、「処方せん医薬品以外の医薬品」に分類される（一昔前廃止された要指示医薬品の名残）。

この2つの医薬品はさらに、薬事法第29条でいう業種商以外の販売業かつ薬剤師でなければ販売できないとされる「指定医薬品」か否かに分類される。

■処方せん医薬品

処方せん医薬品は、その名の通り、医師の処方せんがなければ原則として一般人への販売は禁止されている。

原則としてという部分については、薬事法第49条を参照すること。

つまり、

正当な理由がある場合
薬剤師は他の薬局、病院、医薬品製造販売業者などへ販売する場合

においては、処方せんがなくても販売できるということである。

正当な理由というのは、

医師などの受診が困難な大規模災害時の場合
地方自治体の実施する医薬品の備蓄のため
市町村が実施する予防接種のため
助産師が行う臨時応急の手当てのため
救急救命士が行う救急救命処置のため
船舶に医薬品を備え付けるため
教育・研究機関の行う教育・研究のため
在外公館の職員などの治療のため

である。

■処方せん医薬品以外の医薬品

処方せん医薬品以外の医薬品は、医師の処方せんがなくても一般人に販売できる医薬品を指します。

ただし、法律の規定はないものの、厚生労働省通知にて、

「原則として、処方せん医薬品以外の医療用医薬品についても、処方せん医薬品と同様に、医療用医薬品として医師、薬剤師などによって使用されることを目的として供給されるものであり、薬局においては、処方せんに基づく薬剤の交付が原則であるが、一般医薬品の販売による対応を考慮したにもかかわらず、やむを得ず販売を行わざるを得ない場合などにおいては、必要な受診勧奨を行ったうえで次に掲げる事項を尊守すること」とある。

数量の限定・・・販売を行わざるを得ない必要最小限の数量に限定すること。
調剤室での保管・分割・・・調剤室又は備蓄倉庫にてほかんされること。また、販売は薬剤師自らにより、調剤室において必要最小限の数量を分割すること
販売記録の作成・・・販売時において、販売品目、販売日、販売数量ならびに患者の氏名及び連絡先を記録すること
薬歴管理の実施・・・患者の薬歴管理を実施すること
薬局における薬剤師の対面販売・・・販売は、薬局において薬剤師が対面により販売すること
その他として、広告の禁止、服薬指導の実施、添付文書の添付

例えば、フルナーゼ点鼻液、パタノール点眼、リンデロンVG軟膏などはいずれも処方せん医薬品以外の医療用医薬品なので、これらは薬局において、薬剤師が価格を自由に設定して一般ピープルに販売することが出来るということである。

医療用医薬品の注意

クラリシッドDSは口内のpH7.4程度では溶解せず、胃内のpH1.2～5.0程度で速やかに溶解する。ムコダイン（カルボシステイン）はpH4なので、一緒に分包するとコーティングが溶ける。タミフル（pH6.3）、ブルフェン顆粒（pH6.1）、アスピリン（pH5.9）にも注意すること。